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こんにちは！りらくです。
子どもが欲しいけど、お金が不安…
実際、いくらかかるの？
いつ、どんなタイミングで出費が増えるの？
こんな疑問や不安を感じている人は多いのではないでしょうか？
実は、子ども1人を大学卒業まで育てるのにかかる費用は約1,000万〜3,000万円ともいわれています。でも安心してください。すべて一気に必要になるわけではなく、必要な時期と金額の波を知ることができれば、計画的に備えることが可能です。
この記事では、公的統計（文部科学省・厚生労働省など）に基づき、出産～大学卒業までにかかるお金を「いつ・いくら・何に」必要かを時系列で解説します。
目次
「時期別」の子どもにかかるお金
まず大前提として、子育てにかかるお金は以下のように大きく5つのステージに分かれます。
- 妊娠・出産期（0歳）
- 乳幼児期（0〜6歳）
- 小中学校期（6〜15歳）
- 高校期（15〜18歳）
- 大学期（18〜22歳）
それぞれの時期ごとに、かかる金額・公的支援・備え方を見ていきましょう。
妊娠・出産にかかるお金（0歳）
💸 主な費用
| 項目 | 平均費用 |
| 妊婦健診 | 約10〜15万円（補助後は3〜5万円） |
| 出産費用（入院・分娩） | 約45万円（正常分娩は保険適用外） |
| ベビー用品 | 約10〜15万円 |
👉 合計：約60万〜80万円前後
✅ 公的サポート
- 出産育児一時金：50万円（2023年4月〜引き上げ）
- 妊婦健診補助券（14回分）
- 高額療養費制度（帝王切開等の医療保険適用時）
💡【ポイント】
出産費用の自己負担は、公的補助を使えば10〜20万円程度まで抑えられるケースが多いです。
ただし、入院日数や施設によって大きな差が出るため、事前に見積もりを確認しておくのがおすすめです。
高額療養費制度については以下の記事でも紹介していますので、ご覧になってみてください。
ここでも高額療養費制度は使えるんだね
乳幼児期（0〜6歳）にかかるお金
🧒 日常生活に必要な費用
| 費目 | 月額目安 |
| オムツ・ミルク | 1〜2万円 |
| 衣類・消耗品 | 5,000〜1万円 |
| 医療費 | 0円（多くの自治体で助成） |
| 保育料（認可保育園） | 世帯年収により異なる（例：年収400万で月1〜2万円） |
👉 年間：約30万〜80万円程度
✅ 公的サポート
- 児童手当：0〜15歳で最大198万円（第1子）
- 乳幼児医療費助成（自治体により内容異なる）
💡【ポイント】
オムツやミルクは成長とともに減少しますが、保育園費用や衣類代が増える傾向にあります。
認可保育園は安価ですが、待機児童問題により認可外（高額）に頼らざるを得ないケースもあるため、早めの準備・情報収集がカギです。
早めの情報収集が大事だね
小学校・中学校にかかるお金（6〜15歳）
📚 教育費の目安（年額）
| 学校 | 公立 | 私立 |
| 小学校 | 約33.6万円 | 約182.8万円 |
| 中学校 | 約54.2万円 | 約156.0万円 |
🎒 その他の出費
- 学童保育：月5,000〜1万円
- 習い事：月1〜2万円が平均
- 給食費・修学旅行・クラブ活動費など
💡【ポイント】
公立に通っていても、習い事・塾・教材費がじわじわ効いてくる時期です。
特に中学受験を考える家庭では、小学3〜4年頃から年間50万円以上の塾費用がかかるケースも。
本当に私立である必要があるのか、子供とも相談して決めた方が良いかもね
高校にかかるお金（15〜18歳）
🏫 教育費の目安（年額）
| 学校 | 公立 | 私立 |
| 高校 | 約59.8万円 | 約103.0万円 |
✅ 支援制度あり
- 高等学校等就学支援金制度
→ 公立は授業料無償。私立も年収910万円未満で実質無料になる場合あり。
💡【ポイント】
「私立＝高い」というイメージがありますが、支援金制度の拡充で、世帯年収によっては負担が大幅に減るケースもあります。
ただし、授業料以外の「教材費・制服・部活動費」は別途かかるため注意が必要です。
授業料が無償になるなら、とても助かるね！
大学にかかるお金（18〜22歳）
🎓 4年間の費用目安（入学金＋授業料）
| 学校 | 費用 |
| 国公立 | 約250〜300万円 |
| 私立（文系） | 約400〜450万円 |
| 私立（理系） | 約500〜600万円 |
さらに以下も加算されます：
- 教科書・教材費：約10万円／年
- 一人暮らしの生活費：年100万円以上（家賃・仕送り等）
👉 トータルで国公立なら約400〜500万円、私立理系なら最大800万円超も。
💡【ポイント】
「大学費用」は家計にとって最大の出費ポイント。
奨学金制度や教育ローンもありますが、事前の積立やNISAでの資産形成が家計の安定に直結します。
やはりお金がかからなくて済む間に投資を始めて資産を増やしておく方が良さそうだね
子ども1人にかかるお金、トータルはいくら？
文部科学省・厚労省等の統計をもとにまとめると…
| ライフステージ | 公立中心 | 私立多め |
| 出産前後 | 約60〜80万円 | 同左 |
| 幼児期（0〜6歳） | 約200〜300万円 | 約300〜400万円 |
| 小中学校（6〜15歳） | 約790万円 | 約1,500万円 |
| 高校（15〜18歳） | 約180万円 | 約300万円 |
| 大学（18〜22歳） | 約400〜800万円 | 同左 |
| 総額目安 | 約1,500万円前後 | 最大3,000万円超 |
💡【結論】
- 公立中心でも約1,500万円〜
- 私立や一人暮らし進学では2,500〜3,000万円超えも現実的なラインです。
これだけ差があるなら、何でも私立にするというのは考えた方が良いかもね！
教育費のために今からできる備えとは？
では、教育費を確保するために今からできることは何なのでしょうか？以下に具体的な方法をまとめました。
✅ 具体的な対策
- 児童手当を「貯める」目的で口座に分ける
→ 15年間で約200万円、資産形成のベースに。 - 新NISAを活用（教育資金×非課税）
→ 長期で積立すればリスクを抑えつつ運用可能。 - 家計を可視化し、月1〜2万円でも積立開始
→ 「できる金額から始める」習慣が鍵。 - 高等教育修学支援制度・奨学金制度を把握
→ 世帯年収により学費減免が受けられることも。
基本的な流れとしては、家計を見直して無駄な支出を減らし、できた余剰資金を投資に回すというのが基本的な戦略となります。以下記事で節約や貯金、投資については紹介していますので、ご欄になってみてください。
早いうちから投資を始める理由が1つ増えたね！
まとめ：子育てに必要なお金は「見える化」して計画を
「子ども1人に3,000万円」と聞くと不安になりますが、
それはあくまで“私立・一人暮らし・塾フル活用”などの場合の最大値です。
実際には、生活スタイルや家庭の選択によって、必要な費用は大きく変わります。
大切なのは…
- どのタイミングで、何に、どれくらいかかるのか？
- 公的制度でどこまでカバーできるのか？
- どうやって積立や運用で備えるのか？
この「3つの視点」で考えることです。
早いうちから投資を始め、利用できる公的制度も把握しておきましょう！
それでは、今回の内容は以上となります！
今回も読んでいただき、ありがとうございました！！
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