【2025年最新版】学資保険は必要？新NISAとの比較でわかる真実 ― 教育資金準備の最適解とは？

こんにちは！りらくです。

子どもが生まれたから学資保険に入ろうかな？

でも最近、新NISAの方がいいって聞くけど本当なの？

こんな疑問を抱えるパパ・ママはとても多いです。
確かに一昔前は「教育資金＝学資保険」というイメージがありました。
しかし、2024年に新しくなった新NISA（少額投資非課税制度）の登場により、「NISAで教育資金を準備する」という新しい選択肢が出てきました。

本記事では、学資保険と新NISAの構造的な違い・利回り・安全性・税制・柔軟性・インフレ耐性などを徹底比較。
そのうえで「なぜ新NISAの方が今の時代に合っているのか？」を、わかりやすく解説していきます。

1 学資保険と新NISAってどう違う？
2 まとめ：子育て世代こそ新NISAを活用しよう！

学資保険と新NISAってどう違う？

まず、学資保険と新NISAを簡単にですが、まとめてみました。

比較項目	学資保険	新NISA（成長投資枠）
商品の性質	保険＋貯蓄	投資制度（投資信託・ETF）
利回り	年0.2〜1.0％程度	年3〜5％（過去実績ベース）
元本保証	あり（満期まで継続前提）	なし（価格変動あり）
引き出し	満期まで制限あり	いつでもOK
保障機能	親が死亡したら支払い免除	なし（別途生命保険が必要）
税制優遇	一部のみ	運用益がすべて非課税（最大1800万円）

このように比較すると、それぞれ違いがあることが分かりますが、新NISAの方がオススメであることは分かりづらいかと思いますので、解説していきます。

【利回り】で比較：増える力が圧倒的に違う

たとえば、学資保険で月1万円×15年積み立てた場合、返戻率が105％だとすると最終的に約189万円になります（180万円の元本に対して+9万円程度）。

一方、新NISAで年4％の利回りで同じように運用すれば、15年後には約243万円になります。

その差、なんと50万円以上。
この差は非課税の恩恵を含めた「複利の力」が大きく影響しているんです。

📌 補足：NISAの利回りは変動しますが、全世界株式や米国インデックスに長期投資すれば、年平均3〜5％が目安とされています（MSCI ACWIやS&P500の長期実績より）。

積み立てる金額が増えれば、差額も更に大きくなるね！

【インフレへの備え】：教育費は年々上昇

文部科学省の調査によれば、大学4年間にかかる費用（入学金・授業料・生活費含む）は私立文系で平均700万円以上。年々上昇傾向にあります。

学資保険は金利固定なので、インフレが進むと実質的な価値が目減りしてしまう可能性があります。
一方、NISAで株式インデックスを活用すれば、物価上昇に伴う企業成長を利益として享受できるため、インフレに強い資産形成が可能です。

📌 補足：インフレが年2％続くと、10年で貨幣の価値は約18％減少します。利回り0.5％の学資保険では、実質マイナスになるリスクも。

過去に子供にかかる費用について紹介した記事もありますので、こちらもご覧になってみてください。

学資保険だと、お金の価値が下がるスピードに追い付けないんだね

【途中解約・柔軟性】：生活の変化に対応できるか？

学資保険は「契約満了まで解約しない」のが前提。途中解約すれば、元本割れする可能性が非常に高いです。

しかし、教育資金はタイミングが重要。

中学受験で突然の支出
留学費用が必要
進学しなかった

など、柔軟な対応が求められる場面も多いですよね。

新NISAであれば、「必要なときに一部だけ売却して使う」ことが可能です。
計画の変更に強い＝安心して運用できるということでもあります。

必要な時に使えるほうが良いよね

【保障機能】：親の万が一に備えられるか？

学資保険の唯一の強みは「死亡保障付き」という点です。契約者（親）に万が一のことがあった場合でも、保険料の支払いが免除され、満期時には満額支給されます。

ただし、この保障を得るために割高な保険料を払っているとも言えます。

実は、掛け捨ての定期生命保険を組み合わせれば、月々数百円〜数千円で同等以上の保障を得ることも可能。
保険と貯蓄を明確に分けるほうが、トータルで見て効率的になるケースがほとんどです。

「保険」と「投資や貯蓄」は分けて考えるほうが良いね

【税制】：非課税のインパクトが大きすぎる

学資保険は「一時所得」として課税対象になるケースがあります。
受け取る金額が一定の控除額を超えると、所得税が発生する可能性があるのです。

一方、新NISAは利益すべてが非課税。
たとえ100万円の利益が出ても、税金ゼロ。これは教育資金という明確な目的をもった積立において、非常に大きなメリットです。

非課税なのは、ありがたいね！

【併用も可能】だけど新NISAが主軸でOK

もちろん、「学資保険をまったく使わないほうが良い」と言うわけではありません。
たとえば、下記のような併用プランもあります。

🔁 併用例：

最低限の保障付きで学資保険（月5,000円）
教育費の主力は新NISAで年利4％運用（月15,000円）

ただし、現在の金利・保険料水準・制度メリットを考えると、あくまで主軸は新NISA、補助的に保険を使う形が合理的です。

メインは新NISAを利用だね！

【実例】つみたてで教育費を準備したケース

30歳夫婦、子ども0歳から教育費を準備。

毎月20,000円×15年＝元本360万円
年4％運用で最終金額：約541万円
学資保険で返戻率107％なら：約385万円

差額は150万円以上

この差があれば、大学費用のうち1年間の学費・教材費がまかなえてしまいます。

コツコツ投資を続けることで、資産が大きくなるんだね

まとめ：子育て世代こそ新NISAを活用しよう！

これまでの比較結果をまとめると、以下のようになります。

判断ポイント	学資保険	新NISA
元本保証	◎	△（長期なら下がりにくい）
利回り	△	◎
税制優遇	×	◎
柔軟性	×	◎
保障	◎	△（別途保険で補える）
インフレ耐性	×	◎
教育以外にも使える	×	◎